求人企業から募集終了の連絡が来たとき、求人ページを消すべきか、終了と書いて残すべきかで迷うことがあります。検索結果や以前送った案内から訪れる人がいる一方、条件を残したままでは、今も応募できると思われるおそれがあります。
まず優先するのは、その求人への応募受付を止め、募集が終了したことを、訪れた人がすぐ分かる状態にすることです。そのうえで、現在募集中の求人や実際に対応できる相談へ案内する意味があり、掲載内容を管理できるなら、終了ページとして残す方法を検討します。
終了した事実を伝える役割があるかで考える
例えば、人材会社が紹介していた事務職の募集を、求人企業の採用決定により終了する場面を考えます。これは説明用の架空例です。候補者へ求人のURLを送った直後なら、そのページで終了を伝えられることには意味があります。
残す場合も、元の募集要項をすべて公開し続ける必要はありません。求人名や管理番号など、案内された求人と同じものだと分かる情報を残し、終了したことと、現在確認できる案内先を示します。企業名や条件を継続して掲載できるかは、求人企業との取り決めも確認します。
反対に、情報を残す理由がなく、掲載継続も適切でないなら、削除を選べます。募集件数を多く見せるために終了求人を残したり、古い給与や勤務条件を現在の案内と同じように並べたりすることは避けます。社内で履歴を保存する必要と、誰でも見られるページを残す必要は分けて考えます。
残すなら、求人名の近くに終了と次の案内を置く
終了表示を募集要項の最後に追記するだけでは、途中で応募ボタンを押されるかもしれません。求人名の近くに「この求人の募集は終了しました」と明記し、ページ下部やスマートフォンの固定ボタンも含め、その求人への応募操作を止めます。
架空例の事務職なら、続けて「現在募集中の事務職を見る」と案内できます。ただし、リンク先に実際の募集があることを確認します。該当する募集がなければ、求人一覧へ案内するか、仕事探しの相談を受けている場合に限って、その相談方法を載せます。
登録を案内する場合は、この求人への応募と混同しない名前にします。別の仕事を探すための登録なのか、今後の募集案内を受けるものなのかが分かる説明が必要です。終了した仕事へ申し込めるように見せて、別の登録へ誘導しないようにします。

一覧から消しても、応募先が残っていないか確かめる
求人一覧で非表示にしても、保存したURLから詳細ページを開ける場合があります。外部の応募者管理システムを使っていれば、そちらの受付だけが続いていることも考えられます。詳細ページ、一つの求人を勧める関連記事、応募フォームの選択肢、外部の受付先を確認します。
受付を締め切る時点と、すでに応募済みの方への対応は別です。募集ページを終了にしても、選考中の連絡先までなくさないようにします。既存の応募者には、会社で決めている方法で担当者が案内します。公開ページに個々の選考状況を載せる必要はありません。
求人情報が別の管理システムから自動で配信される場合は、どこを直すとサイトへ反映されるかを確かめます。サイトだけ終了にしても、次の取り込みで再掲載される仕組みなら、元データ側の終了処理が必要です。終了を確認する担当と、更新する担当の間で、対象の求人番号を合わせます。
Google向けの求人データも終了に合わせる
求人検索向けの構造化データを使っているサイトでは、画面の「終了」表示とは別に、検索エンジンへ渡す情報も確認します。Googleは、応募を受け付けなくなった求人について、有効期限を過去にする、ページを削除して404または410を返す、ページからJobPostingの構造化データを削除する、という方法を案内しています。
制作・保守担当には、現在どの仕組みで求人データを出しているかを確認してもらい、ページを残すか削除するかに合う処理を依頼します。Googleへの更新通知も含めて相談しましょう。検索結果への反映には時間がかかるため、先に訪問先の画面と受付を正しい状態にすることが大切です。

削除した後と、募集を再開するときも確認する
削除を選んだ場合は、サイト内に残るリンクを整理し、古いURLへ来た人にも、ページがなくなったことと求人一覧への入口が分かる表示を用意します。求人が消えた理由も分からないまま別職種のページへ飛ばすより、今見ている案内の状態を伝えます。
同じ職種を再募集する場合も、終了表示を外すだけでは足りません。求人企業に現行条件を確認し、募集期間、勤務場所、給与、応募先などを見直してから再開します。以前と同じ仕事に見えても、当時の条件がそのまま有効とは限らないためです。
Bämの人材・採用支援のホームページ制作へ相談する際は、求人を管理している場所と、現在の応募先をお知らせください。終了ページの見せ方だけでなく、更新担当と既存システムとの関係を確かめ、必要な制作・連携の範囲を整理できます。