サービスの内容が案件ごとに変わる場合、「詳細はご相談ください」だけでは、依頼者は何を頼めるのか判断できません。一方で、すべての作業を標準対応として並べると、条件が合わない案件でも同じ内容を受けられるように見えます。毎回行う共通作業、条件が合えば行う作業、相談後に個別決定する項目を分けて示すと、依頼前に分かる範囲がはっきりします。
まず、どの案件にも共通する作業を具体的に書く
基本範囲には、対象、行う作業、渡すもの、完了の目安を記します。たとえば設備保守サービスの説明なら、「対象設備の確認」「定期点検」「結果の報告」のように、実際に共通して提供している作業を列挙します。これは説明用の例です。自社ページに載せる内容は現行の契約と提供実態で確かめます。
「幅広く対応」などの表現は補助にとどめ、まず依頼者が基本の流れを追える言葉にします。GOV.UK Design Systemのサービス適否に関する案内も、利用できるかどうかの一般的な条件は入口で示す考え方です。案件を聞かなければ決められない細部と、最初から説明できる共通部分を混ぜないことが役立ちます。
条件付きの作業は、何を確認して決めるかまで示す
部品交換や緊急対応など、案件によって加わる作業は基本範囲の下に別欄で置きます。「対応できる場合があります」だけでは、依頼者は次に何を伝えればよいか分かりません。対象設備の状態、場所、希望時期、必要な作業など、可否や方法を決める主な条件を添えます。条件が変わると作業や納期も変わるなら、その決め方を短く示します。
受け付けない作業が明確なら、同じページで境界を示します。対応の可否を即答できないものは、無理に「対応可」「不可」へ分けず、「内容を確認して回答」と記します。これで基本範囲を広く見せるための曖昧な表現を避けられます。
個別に決める項目を、相談と見積りにつなぐ
サービスページでは、案件ごとに確定する項目を「依頼前に伝えてほしいこと」として並べます。対象の種類と状態、希望する作業、場所、時期、既存資料の有無などです。相談フォームがある場合は、これらのうち最初の判断に必要なものだけを聞き、後から確認できる情報を無理に必須にしません。
見積りや提案では、ページで示した基本作業に加え、今回含める条件付き作業、含めない作業、追加判断が必要な場合の扱いを確認します。オーストラリア政府の見積り作成案内も、提供する作業やサービスを明確に記すことを勧めています。これは日本の法的要件の説明ではなく、個別の作業範囲を確かめる参考です。
公開前に、実際の契約と説明のずれを確かめる
ページの原稿ができたら、最近の契約や見積りで「基本」と書いた作業が毎回入っているかを見ます。過去に追加作業として扱ったものが基本欄へ紛れていないか、逆に共通作業をすべて「個別相談」にしていないかを確認します。サービス内容を変えたときは、ページだけでなく相談時の案内と見積りの説明もそろえます。
Bämのサービス紹介サイト制作へ相談する際は、現行のサービス説明、契約や見積りの例、案件ごとに変わった作業を持ち寄ると、基本範囲と個別条件を分ける原稿を作りやすくなります。
参考資料
資料確認日：2026年9月27日。設備保守の作業は説明用の例で、特定事業者の提供内容を示すものではありません。
