加工実績に「最大サイズ」と書くと、発注を考える方は、その寸法までなら似た部品を依頼できると受け取るかもしれません。しかし、設備のカタログ値、機内に収まる品物の大きさ、実際に加工して納めた寸法は、それぞれ別の情報です。数字の出所と測る対象を分け、材質・形状・保持方法・加工する面などの条件を現場で確認してから掲載します。
「最大」がどの寸法かを先に決める
設備の仕様書にある軸の移動量は、機械が動ける範囲を示します。テーブルの大きさは品物や治具を載せる部分の寸法、最大ワーク寸法は機械に載せられる品物の条件です。一方、実績ページの寸法は、実際に加工した部品の外形や加工箇所を示します。数字が近くても、置き換えてはいけません。
オークマの製品情報でも、軸の移動量と最大ワーク寸法は別の項目で表示され、後者には標準仕様に関する注記があります。これは機械の仕様を読む例であり、その数値を使う会社の受注可能寸法として示すものではありません。自社サイトには、設備台帳のどの仕様か、加工した実物のどの寸法かを明記します。
「最大加工サイズ」と一語でまとめる前に、長さ・幅・高さ、直径、厚みなど、どの向きの何を測った数字かをそろえます。部品の外形が入っても、端まで工具が届くとは限りません。逆に、小さな部品でも深い穴や複雑な形状なら確認が要ります。ページ上の一つの寸法を、あらゆる形状の可否の判定に使わないようにします。
治具、工具、加工姿勢を含めて現場で確認する
品物は加工中に固定します。治具やバイスの占める場所、工具の長さ、主軸やテーブルの動きによって、使える範囲が変わります。ブラザーの横形マシニングセンタの説明にも、治具エリアは工具の長さや径によって干渉が生じ、範囲を広げる際には工具退避などの条件が必要だという注記があります。機械の図に品物の外形が収まるだけでは、作業を保証できない例です。
掲載候補の最大寸法は、どの材質、形状、固定方法、加工面、必要な精度で確認したものかを加工担当へ聞きます。平らな板の外周だけを加工した例と、背の高い部品を複数面から削る例では、同じ外形でも段取りが違います。重量、機械への搬入、工程を分けて加工できるかも、実際の依頼では関係します。
過去に一度加工した寸法があっても、現在同じ設備、治具、工程で受けられるかは別に確かめます。実績を示す写真と記録には、当時の部品について確認できる事実を残します。現在の対応範囲を案内するなら、担当者が再確認した条件と更新日を添えます。
実績ページと加工案内で、数字の役割を分ける
実績ページには、公開許可のある部品について、実際に加工した外形と工程を載せます。「この寸法の部品を加工した」は過去の事実です。現在の案内ページに「この寸法まで対応」と書くなら、対象材質や形状、加工内容の前提と、個別図面の確認が必要なことを示します。実績一件から同じ外形の全ての部品を受けられると広げません。
数値を確認できない段階では、カタログの最大値を仮置きするより、扱う工程と相談時に確認する条件を説明できます。例えば「対応寸法は材質、形状、固定方法、加工箇所を確認してご案内します」と書き、図面や希望数量を受けて担当者が判断する形です。数値を載せたい場合は、設備仕様書と加工実績を照合し、製造担当が掲載する表現を承認します。
写真は大きさの印象を助けますが、遠近感や写る治具によって寸法を読み違えることがあります。寸法線や説明を付ける場合も、何を測った図か分かるようにし、写真だけで精度や全面加工を証明する見せ方にはしません。顧客の図面や機密の品物を使う際は、公開範囲を会社で確認します。
掲載前に一件の実績で読み方を試す
候補の加工実績を一件選び、営業と製造の担当で次を確かめます。寸法の出所は実績記録か設備仕様か。数値は部品の外形か加工した箇所か。材質、形状、保持と加工面の説明は十分か。現在も同条件の相談を受けられるか。判断が保留なら、無理に「最大」と断定せず、確認後に公開します。
発注側の目線でも読み、同じ外形で材質や穴の深さが違う部品を想像してみます。掲載文がその依頼まで受けられると読めるなら、条件の記載を直します。寸法を正確に示す目的は相談を狭めることではなく、図面を見て回答すべき範囲を明らかにすることです。
Bämの製造業のホームページ制作では、設備や加工の資料と担当者への確認を基に、発注判断に使える原稿へ整理します。加工できる最大寸法や精度をBämが決めることはできません。設備仕様、公開できる実績、掲載したい条件を持ち寄り、どの数値をどのページに載せるか一緒に確認できます。
このページを作る前に、サイト全体で決めておきたいこと（増やしたい相談、出せない情報、問い合わせの項目、原稿の作り方）は製造業のホームページ制作で先に決める4つにまとめました。製造業向けの制作は製造業向けのページで紹介しています。
参考資料
資料確認日：2026年9月26日。メーカーの仕様は数値の意味と注記を確認するために参照しています。特定企業の設備、加工実績、保証値を示すものではありません。
