社名を変更しても、以前の名刺や請求書を見た方が旧社名で検索することがあります。新しい会社名だけのホームページに着くと、探している取引先と同じ会社なのか、今も同じ仕事を頼めるのかが分からないかもしれません。
公式サイトでは、旧社名と現社名の関係、変更日、現在の事業や連絡先を一続きで確認できるようにします。社名変更のお知らせを出すだけでなく、現在の会社情報からも変更の経緯をたどれることが大切です。検索結果を直接書き換えることと、サイト内で正しく案内することは分けて考えます。
最初に、何が変わり、何が続いているかを確かめる
社名変更と同時に、住所、電話番号、事業内容、窓口も変わる場合があります。「社名を変更しました」とだけ書く前に、会社として確定している変更内容を確認します。社名だけの変更なのか、事業の引継ぎや会社の統合もあるのかで、説明は異なります。
単に名称を変えた会社であれば、旧社名、現社名、変更日を並べ、続けている事業と現在の問い合わせ先を示せます。一方、別会社が事業を引き継いだ場合に、確認せず「同じ会社です」と書くのは適切ではありません。公式に案内できる関係と、今どこが相談を受けるかを明確にします。
実例として、LINE WORKSの会社紹介では、沿革にワークスモバイルジャパン株式会社の設立と、2024年1月にLINE WORKS株式会社へ社名を変更したことが記載されています。現在の会社情報の中に以前の名称と変更時期を残すことで、読み手が名称のつながりを確認できます。ここでは、その情報の残し方を参考にします。
社名変更のお知らせは、タイトルだけでも関係が分かるようにする
お知らせの見出しが「大切なお知らせ」だけでは、一覧で見たときに社名変更の説明だと分かりません。「社名変更のお知らせ｜旧社名から現社名へ」のように、実際の名称を入れて内容を示します。冒頭には、いつ何という会社名へ変更したかを文章で書きます。
次は、社名のみを変更し、同じ事業を続ける場合の書き方の例です。角括弧の部分は自社の確定情報に置き換えます。
当社は［変更日］に、［旧社名］から［現社名］へ社名を変更しました。［継続する事業］は引き続き当社が行っています。現在の会社情報とお問い合わせ先は、会社概要をご確認ください。
住所や連絡先も変わるなら、その変更を別の段落で説明します。反対に、変わらないことを伝える際も、事実を確かめた項目だけにします。契約や請求の扱いまで「すべて従来どおり」とまとめず、取引先へ別途案内する事項があれば、その確認先を示します。
新旧ロゴを並べた画像は補助になりますが、名称と変更日を画像の中だけに入れないようにします。本文を読むだけでも関係が分かり、必要な部分をコピーして社内へ共有できる案内にします。
会社概要からも、旧社名とのつながりをたどれるようにする
お知らせは時間が経つと一覧の下へ移ります。会社概要には現社名を正式な会社名として載せ、沿革や補足欄に旧社名と変更時期を残し、詳しいお知らせへリンクします。お知らせからは現在の会社概要へ戻れるようにします。
この二つは同じ役割ではありません。変更のお知らせは「何がいつ変わったか」を説明する記録で、会社概要は「今の会社と連絡先」を確認する場所です。後日移転したときに、過去のお知らせの住所だけを見て連絡してしまうことを防ぐためにも、現在の案内へのリンクが役立ちます。
旧社名を知る方からの確認が続く時期は、トップページに「旧社名をご存じの方へ」と短く案内し、変更のお知らせへつなぐ方法もあります。すべてのページ見出しに旧社名を繰り返すのではなく、入口と会社情報に関係を明示します。トップの案内を外した後も、会社概要や沿革に確認できる場所を残しておけば、過去の資料から訪れた方が経緯をたどれます。
検索結果に旧社名が残る場合は、表示のどこかを分けて見る
サイトの本文は新社名なのに、Google検索には旧社名が見えることもあります。このときは、検索した言葉、表示されたページのURL、旧社名が出ている箇所を控えます。サイト全体の名前なのか、ページの見出しにあたるリンクなのかによって、確認する設定が異なります。
Googleのタイトルリンクの説明によると、検索結果のタイトルはページ内容や外部の参照などから自動的に作られ、手動で直接変更することはできません。サイト側のページタイトルや見出し、本文に古い案内が残っていないかを確かめ、現在の内容と合うように整えます。
サイト全体の名前についても、Googleのサイト名の案内では、希望する名前を伝える仕組みと、必ずしもその名前が選ばれない場合が説明されています。制作会社には、トップページの表示だけでなく、検索エンジンへサイト名を伝える設定も現状に合っているかを相談できます。設定を直せばその場で表示が変わる、という約束はできません。
Googleは、タイトルに関係する情報の更新を認識するために再クロールと再処理が必要で、数日から数週間かかる場合があると案内しています。この期間を切替完了の保証とせず、変更したページと日付を記録して確認します。旧社名で検索した人に変更のお知らせが表示されること自体は、必要な案内へ到達できている場合もあります。旧社名が一文字でも見えたら失敗、と判断しないことも大切です。
過去の資料は消す前に、現在の案内への入口を考える
過去のニュースや会社案内PDFに旧社名が書かれていることには、発行時点の記録として意味があります。すべてを現在の名称へ置き換える前に、当時の資料だと分かるか、今の会社情報へ進めるかを確認します。現在配布する資料と過去の記録も分けて扱います。
WebサイトのURLも変えた場合は、旧URLから現在のページへ進めるかという別の確認が必要です。ドメインの保持や転送、メールの継続は、名称の説明だけでは解決できません。この点は社名変更後の旧ドメインを残す期間と確認項目で扱っています。今回の案内を整える際も、古い資料のリンク先が途切れていないかは合わせて確かめます。
修正を依頼するときは、新旧名称と変更した場所を渡す
制作会社へ相談するときは、旧社名と現社名、変更日、継続する事業、変わった連絡先、会社概要と変更のお知らせのURLを共有します。検索結果で気になる表示があれば、その検索語と画面の記録も添えます。「旧社名を全部消したい」より、どの人に何を確認してほしいかを伝えると、必要な修正範囲を決めやすくなります。
Bämの検索で見つからない場合の相談案内では、検索状況や既存ページ、会社情報と変更履歴を確認し、調査と改善の順番を整理します。まず公式サイト内で名称の関係と現在の窓口を説明し、必要に応じて設定や登録状態の調査へ進めます。検索順位や表示変更の時期を保証する対応ではありません。
